家具・インテリア市場の規模や業界動向、ECについてなどの取り組みについて市場調査や統計情報をもとにご紹介します。
業界のトレンドをチェックして、販売施策やマーケティングに活用してみてください。
この記事の内容
家具・インテリア市場規模と業界の動向
2021年度の「家具・インテリアの販売を主な売上とする10社」の売上高合計額は約1兆639億円です。
こちらの業界は品ぞろえと価格の競争力が求められており、家具を仕入れて販売する専門店が多数を占める中、製造小売業のチェーン店も売上を伸ばしています。
また、家具・インテリア業のEC化率は28.25％となっており、小売市場全体の数値（8.78％）と比べると、取り組みが進んでいる業界といえるでしょう。
参考：家具・インテリアショップ業界 市場規模･動向や企業情報 | 日経テレコン
業界全体のトレンド
大型家具の需要が減少する中、インテリア・家具販売事業を中心とする企業は、都市型店舗の出店に取り組んでいます。
これは、車を持たない世帯や若者を取り込むための狙いがあり、家具ではなく雑貨を中心に需要拡大を目論んでいることがわかるでしょう。
具体的な事例を挙げると、業界最大手のニトリHDは、生活雑貨のラインナップを強化した「デコホーム」の出店に取り組み、シェア拡大を目指しています。
また、アプリやオンラインショップの拡充を図り、収益の向上を目指していることもトレンドとして挙げられます。
アプリを通じて、実際のインテリアの配置を自宅に居ながら考えたり、インターネットを通じてファン化につなげたりとさまざまな施策が展開されています。
家具大手3社のECへの取り組み実例
家具大手3社は、ECへシフトする取り組みを進めています。
ここではIKEA、良品計画、ニトリの取り組みや効果についてご紹介していきます。
1.IKEA
IKEAは、2020年まで紙媒体のカタログを配布して購買につなげていました。
しかし、デジタル化への取り組みのために廃止し、浮いた資金をオンライン事業へ投資しています。
今では、アプリを中心としたECに戦略的に取り組んでおり、限られた店舗での利用となりますが、AR機能が搭載されたアプリ「IKEA原宿」では、商品にスマートフォンをかざすと商品情報が画面に表示され、そのまま購入可能です。
また、IKEAのスマートホーム製品を操作できる機能も提供されています。
2.良品計画
良品計画では、2013年にリリースしたアプリ「MUJI passport」が業界内での成功事例としてよく知られています。
もともと、オウンドメディアでも大切にしていた「顧客との関係性や共感」をより強化する施策です。
また、特徴ともいえるのがアプリからの直接的な購入よりも、店舗への来店回数の増加やユーザー情報の収集、マーケティングに利用されていることが挙げられます。
3.ニトリ
ニトリでは、スマートフォンから実際にインテリアのコーディネートを検討できる「ニトリアプリ」がリリースされています。
コーディネートページでは、店舗で実際に家具のレイアウトを見ながら買い物をするのに近い感覚を体験可能です。
また、自宅での家具設置場所を測定しておき、店舗で確認できる「サイズwithメモ」も搭載されており、リアルとネットを融合させたサービスを展開しています。
参考：ニトリアプリ | ニトリネット【公式】 家具・インテリア通販
まとめ
家具・インテリア業界について市場調査などをもとに動向やトレンドについて解説しました。
大型家具の売上が伸び悩む中、企業では都市部への出店やアプリでの売上向上を目指す動きが活発化しています。
また、業界としてのEC化率は高く、売上の多くを占める大手3社も積極的に取り組んでいます。
ポイントを理解して販売・マーケティング施策の検討に利用してみてください。
最後までお読みいただきありがとうございました。
