コロナにおいて、ファッションに関する考え方はどのように変化したのでしょうか。
この記事では、ファッションやヘアケア、化粧品の市場規模と併せて、2022年のトレンドをご紹介します。
ポイントを理解してマーケティング施策に取り組んでみてはいかがでしょうか。
この記事の内容
ファッション業界の市場規模
ファッション業界の市場規模や傾向としては、製品の供給が増えつつも市場は衰退しています。
大手アパレルブランドでは海外事業を推進し、今後もその傾向は高まっていくと予測できるでしょう。
金額ベースで2021年のアパレル総小売市場規模を見ると、7兆6,105億円（前年比101.3%）となっており、コロナ禍の影響が大きかった2020年から見ると増加傾向にあります。
しかし、コロナ前の水準には戻ったといえないのが現状です。
参考：【2022年版】アパレルECの市場規模、トレンド、課題を解説
参考：国内アパレル市場に関する調査を実施（2022年） | ニュース・トピックス | 市場調査 とマーケティングの矢野経済研究所
化粧品市場の市場規模
化粧品市場の市場規模についても、外出機会の増加や緊急事態宣言後も店舗の営業が継続されたことから2兆2,900億円（前年比102.5％、メーカー出荷金額ベース）となっています。
しかし、コロナ禍以前の市場規模には至らず、アフターコロナを見据えた業界自体の変革が求められているのが現状です。
対面販売だけではなく、ECへのシフトや新しいターゲット層の創出、マーケットの海外進出などを進めようとする風潮が業界として高まっています。
参考：化粧品市場に関する調査を実施（2022年） | ニュース・トピックス | 市場調査とマーケティングの矢野経済研究所
ファッションへの支出は減少傾向に
消費者として、ファッション関連の支出は減少傾向にあります。
たとえば、低価格が魅力のファストファッションでも大きな差が見え始めていることから理解できるかもしれません。
海外アパレルブランド「フォーエバー21」などは売上減少から日本市場を撤退するなか、「ユニクロ」を抱えるファーストリテイリングは、機能性を押し出す低価格商品の売れ行きが堅調です。
ファストファッションブランドでは、機能性も重視したリーズナブルなアイテムを展開する企業が業績を伸ばしています。
また、一般的な販売網以外にも、フリマアプリやシェアリングサービスが活発になっていることからもファッションへの支出が抑えられているといえるでしょう。
ファッション業界2022年のトレンド
アパレル・化粧品市場ともに前年と比較すると拡大している傾向にあります。
しかし、コロナ前の水準には届かない結果となりました。
ここでは、業界を通じて2022年にトレンドとなったポイントを以下の2点に分けて解説します。
- サステナブルファッション
- オンラインショッピング
これらのトレンドは、近年注目を集めているSDGsやデジタルシフトと関連するものといえるでしょう。
1.サステイナブルファッション
SDGsの認知拡大から、大量消費が好まれる時代から持続可能なものを選ぶ考え方へとシフトが起こっています。
例を挙げると、アウトドアブランド「patagonia」は、オーガニックコットンの使用や労働搾取を排するためのフェアトレードを実現しています。
また、消費者としても長く着用し続けられる製品や、ブランドのサステナブルへの取り組みから購入する風潮が高まっているといえるでしょう。
2.オンラインショッピングの強化
コロナ禍があり、インターネットを通じたファッションアイテムの購買が増加傾向にあります。
これまでは実店舗を展開していた大手アパレルも事業投資を進めており、この風潮は今後も強まっていくといえるでしょう。
具体的な施策としては、ショッピングアプリの導入や化粧品のオンライン接客など、IT技術を活用したものが挙げられます。
まとめ
ファッション業界全体の市場規模や消費者の意識、2022年のトレンドについて解説しました。
コロナ禍の影響から2020年は市場規模が縮小してしまいましたが、2021年においては行動制限の緩和や揺り戻し需要などから売上は前年を超えています。
今後の業界動向としてはIT分野を強化していくことが予測されるでしょう。
また、消費者としてはサステナブルを意識したものを好むようになるといえるため、サプライチェーンのあり方や原材料の選び方が重要となるでしょう。
最後にリサーチ会社が提供しているファッションに関する意識調査のデータが無料でダウンロード出来るサービスをご紹介します。
実際の声を確認したい方は是非参考にしてみて下さい。
最後までお読みいただきありがとうございました。
