家電業界の市場規模やキーワード、トレンドについて解説!

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公開:2022/11/25

更新:2023/05/25

コロナ禍を経た2021年から、2022年へと移り変わり家電業界はどのようなトレンドを辿ってきたのでしょうか。

この記事では2021・2022年の数値を参考にしながら市場規模や動向を知るうえでポイントになるキーワードなどについて解説します。

家電業界の市場規模

日本における家電業界の市場規模は、2021年の数値を参考にすると約7兆1,700億円です。

また、2022年上半期の家電小売市場規模は前年比3.9%の減少となりました。

2021年はコロナ禍における巣ごもり・テレワーク需要に支えられ、2015年以降で最高値を記録しています。

2022年上半期は、前年対比3.9%減少とはいえ、2015年以降で2番目の市場規模を記録しました。

商品カテゴリーごとの傾向 

商品カテゴリーごとの傾向を見ると、冷蔵庫や洗濯機などの白物家電が前年を約8%上回りました。

特に4~6月はエアコンの需要が高まった結果と見られており、これは気温上昇に伴うものといえるでしょう。

また、カメラ関連もコロナの影響で落ち込んでいた反動から回復傾向にあります。

一方、巣ごもり需要などで大きく売上を伸ばした調理家電や、テレワークに欠かせないIT機器類は前年を大きく下回る結果となりました。

参考:2022年上半期 家電・IT市場動向 | NEWSCAST

家電業界の動向を知るキーワードは「デジタル」

2022年は、白物家電が好調に売り上げていく中、パソコンやプリンターなどの製品はテレワーク需要の反動を受けて落ち込んだ形となったのは前述の通りです。

家電業界の動向を知るうえでキーワードとなる「デジタルインフラストラクチャ」と「デジタルファースト」について解説します。それぞれのポイントを理解しておきましょう。

デジタルインフラストラクチャ

デジタルインフラストラクチャは、一般的に「デジタルインフラ」と呼ばれており、ITを支える技術を指す言葉です。

よく知られているものとしては、インターネットが挙げられるでしょう。

現代では、携帯電話を所有している人のほとんどがスマートフォンを使用しており、気軽に世界とつながっていることが当たり前となっています。

スマートフォンの通信に欠かせない高速回線ですが、次世代通信といわれている5Gの普及も進んでおり、今後もデジタルインフラの動向から目を離せません。

参考:Job総研による『2022年 スマホ使用の実態調査』を実施 ”歩きスマホ”9割が経験あり 内7割が危険な目に

デジタルファースト

デジタルファーストは、従来であればペーパーで提供されていたものが電子媒体を通じて利用されるなどのトレンドです。

たとえば、ビジネスシーンでは会議資料は書類を廃し、事前にPDFデータを共有しておくことなどが挙げられます。

これは一般家庭でも同じ風潮があり、製品マニュアルや保証書の電子化などが普及しつつあるのが現状です。

【2022年】家電業界のトレンド

2021年はコロナ禍の影響で、需要のバランスが大きく変化を迎えました。

ビジネスユースばかりでなく、一般ユーザーへ向けた家電メーカーや量販店も、その影響を考えた製品開発や販売手法の検討が進められています。

ここでは家電業界のトレンドともいえるトピックを以下の2つに絞って解説しますので、それぞれ見ていきましょう。

1.スマート家電

巣ごもり需要から日常生活へもIoTに対応した家電への需要も高まりを見せています。

スマート家電の例を挙げると、スピーカーやエアコン、電球などの対応機器です。

AIやIoTの技術を導入し、スマートフォンから家電を制御、一括管理できるようなものが増えています。

家の中で過ごす時間が増えたからこそ、家事の負担感が増しており、そういった不満を解消するために今後もスマート家電の需要は増えるといえるでしょう。

2.サブスクリプションサービス

近年では、ものを所有するのではなく、必要な分だけ借りる・シェアする考え方が広まりつつあります。家電においても、サブスクリプションサービスを提供している企業が増加中です。

たとえば「かして!どっとこむ」では、単身者からファミリー層まで必要期間だけ家電を貸し出すサービスを展開しています。

サブスクリプションの利用例・料金を紹介すると、一人暮らしをするうえで欠かせない洗濯機・電子レンジ・冷蔵庫・テレビのセットであれば、1年あたり約5万円ほどから利用可能です。

参考:かして!どっとこむ

まとめ

家電業界の市場規模や動向、トレンドについて解説しました。

家電業界においてもデジタルシフトの動きが見られ、IT関連の製品に限らず白物家電にもアイデアが取り入れられる風潮があります。

家電業界の今後を理解するうえで、キーワードとなっている「デジタル」への意識やトレンドとなっているカテゴリー・サービスの知識は欠かせません。ポイントを理解して販売施策の検討に役立ててみてください。

最後に、様々な家電に関するアンケート調査を行ったデータを無料でダウンロード出来るのリサーチ会社のサービスをご紹介いたします。

⇒ 家電に関するアンケート調査(美容家電編)

⇒ 家電に関するアンケート調査(キッチン家電編)

⇒ 家電に関するアンケート調査(生活家電・季節家電編)

ご興味のある方は是非参考にして下さい。

最後までお読みいただきありがとうございました。

執筆者

光田直史

高校卒業後、地元の運送業界や不動産業界に従事し、以後8年をIT企業の製造部門で勤務。事業部長と内部監査室長も兼任した。
その経験を活かし、2020年よりライターとして活動開始。
ビジネス、金融、IT、マーケティング、不動産、農業など複数ジャンルでの記事執筆を手がけている。

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