使用実態調査とは?実施目的やメリット、デメリットを紹介します!

  • 使用実態調査

公開:2022/09/28

更新:2023/03/16

使用実態調査は、すでに販売している商品・サービスにおける市場のポジション確認に有用な調査です。

使用実態調査によって、成熟から衰退期といった商品やサービスの立ち位置が把握でき、効果的なマーケティング施策が行いやすくなります。

そこで、当記事ではブランド調査との違いや、使用実態調査を行うメリット・デメリットを紹介します。

使用実態調査とは?

使用実態調査は、既存商品・サービスにおける現在のブランドポジションが確認できる調査手法です。

商品やサービスには、認知拡大から衰退まで一定のサイクルがあります。

一般的には、サービスが市場への導入に成功すれば、成長期から成熟期にかけて売上・利益ともに伸び続けるといわれています。

しかし、どんなサービスや商品でもいずれ衰退期が訪れます。

そこで使用実態調査を行うことで、現状を把握し改善を図り、再度成長につなげられやすくなります。

使用実態調査をする主な目的

使用実態調査は既存商品・サービスの現状把握以外にも、新製品の開発にも活用できます。

調査項目は、消費者属性(年齢・性別)や使用状況、製品に対する評価を網羅的に取り入れると効果的です。

ターゲットに対して詳細な分析を行うことで、自社商品・サービスの強みや課題が浮き彫りになりやすいでしょう。

また、競合を含めた市場動向をつかみ、ブランディング戦略にも転用可能です。

ブランド調査との違い

使用実態調査はサービス改善と課題発見、ブランド調査は環境分析で用いられることが多い傾向にあります。

ブランド調査はトレンドの変化や自社サービスにおける市場ポジションの把握など、市場全般を分析します。

2つの調査を組み合わせて行うことで、より複合的な視点で施策を考えられるでしょう。

使用実態調査を活用する3つのメリット

使用実態調査を活用する3つのメリットは、以下の3点が挙げられます。

  • より詳細にターゲティングできる
  • ブランディングに役立つ
  • 潜在的な顧客の発見につながる

では、具体的にそれぞれのメリットを見ていきましょう。

1.より詳細にターゲティングできる

使用実態調査は、詳細なターゲティングが行いやすい調査手法です。

例えば、消費者の属性を年齢や性別、居住地といった情報から区切ることができます。

属性の要素を増やすほど、狙うべきターゲット像が具体的になるのがメリットです。

2.ブランディングに役立つ

使用実態調査は商品やサービスのブランディングに役立てられます。

ブランディングとは、商品やサービスの強みを明確にし、市場における価値を高める戦略を指します。

戦略を立てるには、商品やサービスの市場におけるポジションの把握が重要です。

そこで使用実態調査を活用することで、より効率的に市場のポジションが把握でき、ブランディングに活かすことができます。

3.潜在的な顧客の発見につながる

使用実態調査を行うことで、潜在顧客の発見につながる可能性もあります。

使用実態調査により潜在的なニーズを聞き取り、サービスに取り入れると、商品自体の改善につながります。

その結果、新たな顧客の開拓が行いやすくなるでしょう。

使用実態調査を活用する際の2つのデメリット

使用実態調査を活用する際のデメリットは、以下の2つが挙げられます。

  • 目的とターゲットを明確にしないと有効活用できない
  • 社内全体へのデータ共有が必要

デメリットとなりうる要素をそれぞれ見ていきましょう。

1.目的とターゲットを明確にしないと有効活用できない

目的とターゲット層を明確にしなければ、どんな調査を行っても戦略に活用できません。

例えば若者向けのファストファッションを展開している企業が、使用実態調査を行う場合、ターゲット層である若い顧客層に行うのが効果的です。

ここでターゲット層でない層に調査を行っても、満足のいくデータは得られないでしょう。

2.社内全体へのデータ共有が必要

使用実態調査を行い分析結果が出たら、社内全体へのデータ共有が必要です。

関連部門だけでデータを持っていても、本質的な改善にはつながりにくいでしょう。

例えば製品が壊れやすいという課題が分析結果によって抽出できたとします。

この課題を他部門と共有することで、開発部門は設計を、物流部門は梱包をそれぞれ見直すきっかけになり、総合的な改善につながるでしょう。

できるだけ全社的に情報を共有し、商品やサービスの改善・リブランディングにつなげていきましょう。

まとめ

使用実態調査はサービスや商品の成長時期に合わせて行い、効率的なマーケティング施策の実施に役立てましょう。

マーケティングリサーチや市場調査は、リサーチ会社を活用すると、時間や手間を大きく削減できます。

実際に使用実態調査を行う場合はリサーチ会社が無料で提供しているテンプレートを使うと簡単です。

以下、ご参考になさってください。

このような方に是非読んで頂きたい資料です。

  • 「使用実態把握調査」を実施予定
  • 「使用実態把握調査」のやり方が分からない
  • 簡単に「使用実態把握調査」をやりたい

⇒ 使用実態把握調査の調査票作成のポイント【テンプレート付】  ※クリックすると外部サイトに移動します。

最後までお読みいただきありがとうございました。

執筆者

光田直史

高校卒業後、地元の運送業界や不動産業界に従事し、以後8年をIT企業の製造部門で勤務。事業部長と内部監査室長も兼任した。
その経験を活かし、2020年よりライターとして活動開始。
ビジネス、金融、IT、マーケティング、不動産、農業など複数ジャンルでの記事執筆を手がけている。

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