この記事の内容
リマーケティング広告とリターゲティング広告は媒体が違うだけで同じもの
WEBマーケティングを進めているなかで、「コンバージョンレートが高いです」という触れ込みで代理店からリマーケティング広告、リターゲティング広告といわれるものを薦められたことがあるというマーケティング担当者は少なくありません。
リマケ、リタゲと略されることが多いこれらの広告ですが、本質的には同じタイプの広告です。
呼び方が違うのは媒体が違うからで、リマーケティング広告はGoogle、リターゲティング広告はYahooが提供しているメニューになります。
基本的な考え方としては一度自社サイトに接触したユーザーを対象に追跡してコンバージョンを狙うような広告になります。
この記事ではリマーケティング広告、リターゲティング広告がどうしてコンバージョンレートが高いのかということに触れつつ、WEBマーケティング上でどのように活用すると良いのかも解説します。
代理店担当者の説明ではうまく理解できなかった方や、この広告についてもっと理解を深めたいという方に特におすすめの内容になっています。
リマケ・リタゲはどうしてコンバージョンレートが高いのか
何かの商品・サービスを、WEBを通じて購入したり問い合わせしたりする際、現代では必ずといっていいほど「比較」を行います。
特に初めて購入する商品やサービスであれば尚更で、出費に対して納得できる価値を求めて慎重になるものです。
つまり、実際のアクセス行動に置き換えて考えてみると、「初回のLP/サイト訪問」ではコンバージョンに至るケースは稀ということです。
商品やサービスの価格が高くなればなるほど、他社のサイトも巡回して慎重に比較を行います。
かといって、自社がWEBページで提示している情報を隅々まで記憶してくれるとは限らないので、コンバージョンに至るタイミングは購買意欲の高まったタイミングになりがちですし、その際にどのサイトにアクセスしているのかという「運」の要素も多分に多くなります。
その「運」を戦略的に高めるのがリマーケティング広告、リターゲティング広告です。
一度アクセスしてくれたユーザーに対して広告面を通じて再度自社の訴求を行い、再訪を促します。
購買意欲を高める効果もありますし、自社のサイトに再度アクセスしてもらうことも強烈に推進できる広告なのです。
そのため、「コンバージョンレートが高い」と言われます。
キーワードベースで幅広く網を張るリスティングとは違い、一度サイトにアクセスしたことがあるユーザーを相手にするため、コンバージョンレートが自然と高くなるのです。
リマケ・リタゲ広告運用時の注意点
WEBマーケティングは「広告予算」との闘いです。具体的には「予算配分」をロジカルに構築することが運用の神髄です。
もちろん、広告クリエイティブや、その受皿となるLP、WEBサイトの質も大切ですし、コンバージョンポイントとなるフォームやカートでの離脱を防ぐこともとても重要です。
ただ、予算配分を誤ってしまうとそのように万全な体制で成果を狙おうとする取り組みがすべて意味のないものになってしまうのです。
WEBマーケティング担当者として、より良い成果を出すために高い成果を上げている広告チャンネルに予算を集中したいと考えるのは当然です。
ただ、この記事で取り上げているリマーケティング広告、リターゲティング広告の特性と、自社サイトのアクセス状況についてしっかりと理解しておかないとその判断を誤る結果になってしまいます。
例えば、SEOが弱いサイトである場合、LPやWEBサイトへのアクセス供給源はほぼ広告に頼ることになるはずです。
その場合、リマケ・リタゲを導入するにしても、「初回アクセス」を担保するような形の予算配分を行わなければ効果はでません。
リマケやリタゲのみに予算を全振りしても、肝心な一回目のアクセスが獲れないからです。
対して、SEOやブランディングに成功している場合はその初回アクセスに対して予算をかけることは勿体ない場合があります。
そのような状況であればリマケやリタゲに予算を傾注させることに意味が出てきます。
一言で「効果がある」と言われる広告においても、その仕組みや特性をしっかりと理解しないと上手くコントロールすることができないということです。
代理店を起用している場合、コンサルティングとして頼っている部分もあるとは思いますが、四六時中自社サイトを監視してくれているわけではありません。
自社サイトに対して責任を持って判断をいれるのはWEB・マーケティング担当の重要な仕事です。
リマケ・リタゲ広告で成果を伸ばすコツ
最後に、リマケやリタゲを用いてより良い成果を出すためのポイントを挙げます。
比較検討されている状態では「マインドシェア」をどれだけ獲得するのかということが最大のポイントになります。
マインドシェアとは「どれだけ気にしてもらうか」ということです。
「●●を買うなら〇〇（自社サイト）だな」とすぐに想起してもらう状態を作るために、まずはブランド名や社名などを打ち出すことが最も重要です。
次に、LPの中では訴求しきれなかったバリエーションなどに広告で触れるのも効果があります。
比較検討してもらうにしても、自社サイトの中で比較検討してもらう促し方になります。
商品点数やバリエーション数などの訴求を改めて行うのも効果が高いでしょう。
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