この記事の内容
「デザイン」は専門性の高い仕事
企業のWEBサイト管理やWEBマーケティングを推進する上で「デザイン」という要素は無視できないものです。
デザインはWEBにおいて細部まで整えておく必要があるものであり、企業や商品・サービスが持つ特性やポリシーを表現するものでなくてはならず、且つ不特定多数の方の目に触れて印象を残したり、購買意欲を掻き立てたりするエモーショナルな力を込めることも大切です。
WEB制作・WEBマーケティングの工程の中でも、この「デザイン」については特に専門性が高いため、デザイン制作のみ切り出して専任の担当者を起用していることも少なくありません。
その場合はWEBのみではなくチラシやパンフレットなどの制作を担当することも多いです。
また、専門性が高いため社内のジョブローテーションで確保できるようなポジションではないことが多く、マネジメントも難しいです。
そのため、デザイン要素は社内で制作せずすべてを外注するようなケースも多く見受けられます。
この記事では、WEBサイトやWEBマーケティングの質を左右するデザイン制作において、外注する際と社内担当者で内部制作する際の違いや注意点について解説します。
デザイン制作を外部委託する際の注意点
デザイン会社は世の中にたくさん存在します。
デザイン制作のみを生業にしている企業もあれば、広告代理店の機能として制作部門を持っているようなパターンもあります。
デザイン制作をそのような外部の企業に委託する場合、まず着目しないといけないのはコストです。
デザイン制作費用に相場はあってないようなものであり、安く制作できるところを探せばいくらでも見つけることができます。
ただ、同時に注意したいのは各制作会社が持つ「制作実績」です。
着目すべきは自社と似たような業界での実績があるかどうかです。
それは例えばメーカーであれば、自社と類似する系統の製品や技術に対しての知見があるかどうかを推し量ることができます。
制作範囲を製品やサービスの訴求にまで広げる場合、それらに対して知識があるかないかはとても重要になります。
加えて、修正対応に関する取り決めや制作物の納品範囲も確認しておく必要があります。
デザインを作成する際には「illustrator」というソフトや「Photoshop」というソフトを用いることが多いのですが、納品物はそれらから書き出した画像データのみで、元ファイルは別費用がかかることが多いです。
一見格安に感じても、取り回しがしにくい形態になっていないかどうかをしっかり確認しておきましょう。
インハウスデザイナを雇用する際の注意点
デザイン関連業務が多く、一人月分の稼働量がある場合は外注するよりも内部制作する方がコスト的に効率は良くなることがあり、その場合は「インハウスデザイナ」と呼ばれるデザイン専任の社員やスタッフを配置することになります。
社内に専任を置く場合は、どれだけ制作しても人件費のみの出費で賄えるのですが、その反面、工数の限界が生じる点にまず注意しましょう。
外部委託であれば発注量が増減しても、委託先でのリソース調整で納期のコントロールも可能なのですが、内部制作の場合は急激な仕事量の増減はデザイナの負担になります。
しっかりとした業務計画を立てておく必要があり、予め繁忙期などがわかっているのであれば、そこに備えた準備も織り込んだスケジュール設計をしましょう。
また、社員としてデザイナを起用する場合、社内の仕組みや事業に関する知見をしっかりと習得してもらう必要があります。
デザイナという専門性の高い仕事であるが故、他の社員と大きな隔たりが生じてしまうこともよくあることなのですが、マネジメント側はそのようなことが起こらないよう、コミュニケーションや社員同士の相互理解が円滑に進むように取り計らう必要があります。
デザインの正解はないが、「指針」は必要
デザインという仕事において、「正解」を求めることほど難しいものはありません。
例えば営業マンであれば売上ノルマの達成が責任であり、明確な「正解」ですが、デザイナにおいては「良いデザイン」を作ることが仕事です。
ただ、その「良いデザイン」についての正解がないのです。
そのため、制作物のクオリティ管理やディレクション自体も感覚的で曖昧になってしまいます。
この場合、属人的な管理になってしまったり、逆に管理しきれなくてデザイナが自由に制作をし過ぎたりする状況に陥ることがあります。
あくまでも「業務」としてデザインを行う以上、そこに何らかの指針は必要ですし、それはデザイナ本人や外部制作会社に対してロジカルに説明できる必要があります。
まずは企業が持つべきブランディング指針として、予めトンマナについてのルールやロゴの使い方などを規定しておく必要があります。
WEBマーケティングに用いるデザインであれば、誰に対してどのような目的で見せるものであるのかをしっかりと定義することが必要ですし、訴求内容の落とし込みも重要になります。
このように、明確な指針とディレクションをしっかりと実施することで制作されるクリエイティブに大きな違いが出てきます。
その成果物、制作物に対して、担当者個人の好みではなく示した指針や目的に対して合致しているのかどうかを確認するのがクオリティチェックになりますし、ディレクションという行為になります。
これは相手か社内のデザイナであっても、外部の制作会社であっても同じです。
円滑に質の高いクリエイティブを生み出せるようにコントロールするのが適正なディレクションです。
デザインに対してのスキルや知見がなくても、デザイナ側に信頼してもらえるようなマネジメントを心掛けるようにしましょう。
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