2020年は新型コロナウイルスの影響から、ブライダル業界の市場規模は縮小傾向にありました。
しかし、2021～2022年については一転して回復の兆しが見えています。
この記事では、ブライダル業界の現状や消費者意識、集客方法について調査結果を元に解説しますので、ぜひ参考にしてください。
この記事の内容
2021～2022年のブライダル業界の市場規模について
矢野経済研究所の調べによると、2021年のブライダル業界の市場規模は1兆4,945億円となり、前年と比較すると117.6％です。
2020年は新型コロナウイルスまん延防止の影響から、市場規模を大きく割り込みましたが、2021年は挙式や披露宴を開催する人が増え、市場の半分以上を占める挙式披露宴・披露パーティの売上が回復しました。
また、結婚情報サービス市場は、消費者の間に「Withコロナ」の考え方が浸透したことや、オンラインを活用したサービス展開などを理由として回復につながったと考えられています。
2022年の市場規模は、1兆6,400億円（前年比109.7％）と予測されています。
また、全体傾向として少人数の挙式が増えていますが、平均招待客数は回復傾向にあるようです。
参考：ブライダル市場に関する調査を実施（2022年）｜矢野経済研究所
結婚式などの消費者意識について
結婚式関連イベントの実施率は、市場規模の項目で解説した通り、回復基調にあります。
また、結婚式の考え方については、以下のようなニーズが増えているようです。
- 自分たちに合ったスタイル
- ありきたりの披露宴はやりたくない
これらのニーズを満たせるようなサービスの提供が集客の鍵となるかもしれません。
さらに、コロナウイルス感染防止対策によって人との接触を避けることが推奨されていました。
しかし「新郎新婦およびゲストに会えることを楽しみにしている」との声も増えており、披露宴の開催や参加に前向きな意見があります。
参考：結婚総合意識調査2022｜株式会社リクルートのプレスリリース
結婚式を検討するときの行動について
結婚式を検討するときの行動についても見ていきましょう。
多くの場合、結婚情報誌「ゼクシィ」を参考にしており、さらに詳細なことを調べるためにSNSを利用する人が増えているようです。
具体的な数値としては、ゼクシィ（雑誌）を参考にする人が全体の20％を占めています。
また、ゼクシィのサイトとアプリの利用者を加えると18％となり、ゼクシィに関連するものだけで38％です。
また、SNSについては、結婚式場を検討した人の90％が利用しています。
利用を開始する時期も年々早まっているようです。最後に、新型コロナ対策についてのチェックについては、以下のような傾向にあります。
- 式場検討当初からチェック：36％
- 途中からチェック：29％
- 最後までチェックしない：35％
参考：ブライダル集客トレンド調査2022～結婚式場を探しの実態調査～
結婚式場が行うべき5つの集客方法
結婚式場が行うべき集客方法には、以下の5つが挙げられます。
- 結婚情報サイトへの登録：口コミに対する返信を強化する
- 結婚情報誌への掲載：紙ベースの媒体も集客に欠かせない
- ホームページの開設：興味を持った人は必ず公式ページをチェックする
- SNSの情報発信：無料で開始できる
- ブライダルイベントの開催：リアルな経験を提供することで満足度を高められる
自社でできることから集客施策に取り組みましょう。
まとめ
ブライダル業界の現状や消費者意識、効果的な集客方法について解説しました。
新型コロナウイルスの影響によって、市場規模は縮小傾向にありましたが「Withコロナ」への理解が消費者にも浸透し、2021～2022年については回復の兆しが見えています。
また、式場選びについては結婚情報雑誌・サイト、SNSや公式サイトと段階的に見ている場合が多いため、集客導線を意識して構築するとよいでしょう。
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最後までお読みいただきありがとうございました。
